週刊女性編集部からお詫び

２０２１年３月１６日に掲載した『華原朋美に金銭要求、やしきたかじんさんの後妻に狙われた「小室哲哉マネー」』の記事において、家鋪さくらさんが華原朋美氏の資産を目当てにマネージャーとなり、華原氏に対し、自宅マンションの売却を執拗にすすめたり、高額な動画制作費を請求したり、動画の視聴により得られる金銭の振込先を変更したかのような記事を掲載しましたが、これらの記載は事実ではありませんでした。この記事により家鋪さくらさんの名誉を棄損し、ご迷惑をおかけしたことをお詫びします。

週刊女性編集部

この度、主婦と生活社の週刊女性及び週刊女性プライムによる名誉毀損裁判において、勝訴的和解となりましたことをご報告いたします。

　裁判の経緯および華原朋美さんとの契約解除になった詳細をここで公にすることは、華原朋美さんの名誉のためにも差し控えたいと思います。ただ、裁判では、十分な裏付け取材を行わずに（一部については推測で）記事が作られたことが明らかとなり、被告が訂正と謝罪の記事を掲載するとしたため、判決ではなく和解を受け入れ、上記の謝罪文を掲載して頂くことにより勝訴的和解となりました。我々としては共通の知人を通じての依頼に誠実に対応したことは間違いありません。

　上記謝罪文のとおり、今回の週刊女性や週刊女性プライムの記事がすべて事実無根だったことが証明された形となります。

　さらに、この記者が十分な裏付け取材を行わずに書いた事実無根記事を、「サイゾーウーマン」、「デイリー新潮」が転用及び転載し、ネット記事に掲載されました。これらの媒体を持つ株式会社サイゾーと新潮社の2社に対しても弁護士より通知書をお送りしました。「サイゾーウーマン」は記事を削除しましたが、「週刊女性」が掲載しているものを引用したものという返答で謝罪はありませんでした。デイリー新潮は、謝罪も返答もなくこっそりと削除されておりました。たとえ転用転載であっても、元の記事が事実無根であることを「週刊女性」が認めた以上、同様に名誉毀損が認められ法的責任が発生します。ネットに匿名で書かれているものも同様です。

　今後は、事実無根の内容の引用及び転用転載・誹謗中傷・名誉棄損に対して、ネットの書き込みも含めて厳しく対応していきたいと思います。

Office TAKAJIN